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社長メッセージ

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「持続可能な社会」と「安心・安全・快適性」の両立により、社会に貢献します。

「持続可能な社会」と「安心・安全・快適性」の両立

三菱電機グループは、「技術、サービス、創造力の向上を図り、活力とゆとりある社会の実現に貢献する」ことを企業理念に定め、この理念に基づき、家庭から宇宙まで幅広い分野で事業を展開しています。

今日、気候変動は地球環境の持続にとって大きな課題の一つとなっています。2015年には、気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)において「パリ協定」が採択され、国連の「持続可能な開発目標(SDGs※1)」においても気候変動が解決すべき重要課題に挙げられており、社会の低炭素化が強く望まれています。

三菱電機グループは、環境分野をはじめ世界各国で先進的な技術を駆使し、「持続可能な社会」と「安心・安全・快適性」が両立する豊かな社会の実現に貢献する企業を「グローバル環境先進企業」と捉え、目指すべき姿として掲げています。個々のお客様のニーズに応える中で、低炭素社会の実現に取り組むとともに、事業拠点の環境負荷の低減に努めていきます。

目指すべき企業の姿~「グローバル環境先進企業」を目指して~

製品・システムの省エネルギー化により低炭素社会の実現に貢献

三菱電機グループは、事業拠点での生産活動を通じたCO2排出量(生産時CO2)の削減に取り組むとともに、お客様に提供する製品・システムのエネルギー効率を高めて省エネルギー化を図ることで、その製品・システムを使用する際に発生するCO2排出量の抑制に取り組んでいます。その抑制量(CO2削減貢献量※2)は、事業拠点での生産活動を通じたCO2排出量の数十倍にも上ることから、「製品・システムの省エネルギー化」は、低炭素社会の実現に大きく貢献すると考えています。

三菱電機グループでは、個々の製品のエネルギー効率向上と、複数の機器を組み合わせたシステムの適正な制御の2つの方法で省エネルギー化を推進しています。

まず、製品の省エネルギー化の鍵を握るパワー半導体を活用し、世界各国で個々の製品の省エネルギー化に貢献しています。近年、Si(シリコン)を使う従来型に比べて電力損失が小さいSiC(炭化ケイ素)を用いたパワー半導体を開発し、その適用領域を拡大していきます。

また、社会インフラをはじめ多種多様な製品を開発・製造している強みを活かし、様々な場面でそれらを組み合わせ、例えばZEB※3やZEH※4のように、システム全体として省エネルギー化を実現するソリューションを提供していきます。

三菱電機グループは、より少ないエネルギーでお客様の安心・安全・快適な生活を実現することで、「持続可能な社会」と「安心・安全・快適性」を両立し、ステークホルダーの皆様からの信頼に応えていきます。この取組が、2020年度までに達成すべき成長目標として掲げる「連結売上高5兆円以上、営業利益率8%以上」の実現につながっていくものと考えています。

世界各地に広がる事業拠点で省資源・リサイクルを推進し、環境負荷を低減

三菱電機グループは、事業活動における環境負荷の低減を世界各地の事業拠点で進めています。生産・販売活動はもちろん、バリューチェーン全体を見渡し、省資源・リサイクルの推進による資源の有効活用に取り組んでいきます。

世界を見れば、こうした環境分野の法規制が整備されていない国・地域もありますが、「規制がないから取り組まない」ではなく、世界各国の事情を考慮しながら、すべての事業拠点で環境負荷の低減に努めます。

これからも三菱電機グループは、将来の世代へ豊かな地球環境を引き継いでいけるよう、長期的な視点に立って、製品・システムの省エネルギー化と事業拠点の環境負荷低減に努めていきます。

2016年6月30日
執行役社長 柵山 正樹
  • ※1SDGs(Sustainable Development Goals):国連が2015年9月に定めた「持続可能な開発目標」
  • ※2CO2削減貢献量:旧製品(2000年度販売製品)から、エネルギー効率の高い新製品への置き換えにより削減できたとみなすCO2の量。自社の算出基準を用いて推定。
  • ※3ZEB (net Zero Energy Building):再生可能エネルギーの活用等により、化石燃料から得られるエネルギーの消費量がゼロ、または概ねゼロとなる建築物
  • ※4ZEH (net Zero Energy House):再生可能エネルギーの活用等により、化石燃料から得られるエネルギーの消費量がゼロ、または概ねゼロとなる住宅



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